Windows2000のサポート期限切れパソコンが日本国内に15万台以上あるとマイクロソフトが報じた。
東証１部上場の精密機器メーカーも、サーバー２８０台、事業用コンピューター２０００台で「２０００」を使うが、買い替えには約５０００万円かかるため、断念。２年間だけ安全を保つ「延命ソフト」を約３００万円で購入して当座をしのぐ。担当者は「景気が回復しないと対応できない」と、苦しい胸の内を明かす。
マイクロソフト日本法人は、こうした「２０００」を搭載した端末が国内に今も１５万台以上残ることを認める。期間終了後も使い続けることはできる。ただ、新たな手法の攻撃があっても基本的に放置され、知らない間にウイルスに感染して情報が抜き取られたり、第三者へのサイバー攻撃の中継点として悪用されたりする恐れが生じる。http://www.yomiuri.co.jp/net/news/20100720-OYT8T00332.htm
パソコンを購入した際にあらかじめインストールされているOS.一般的にはWindowsユーザーが多いことでしょう。
このOSは年々新しくなっています。最近のvistaやwindows7は自動更新でユーザーが気づかないうちにOSの脆弱性や利便性に関する機能ファイルをアップデートしたりします。
ただ、新しいOSが出れば古いOSからどんどんユーザーが遷移していきます。
マイクロソフトのOSサポートにも期間があるのでwindows2000はすでにサポート期限が切れて脆弱性のアップデートができません。どうしても使い続ける必要がある場合はwindows2000対応のアンチウイルスソフトを最低限の対策として導入するべきでしょう。
企業のパソコンならできるだけ最新のOSに近い状態が望ましいです。
ただ、記事にもあるように導入端末の買い替えには膨大なコストがかかる大企業も多いので、こういう状態になっているようです。
近い将来windows2000パソコンを採用する企業から膨大な個人情報の漏洩がないことを願います。
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